会社概要 会社概要

COMPANY
会社概要

商号 株式会社 コダマホーム
代表取締役 小玉 和彦
所在地 本社:〒344-0063 埼玉県春日部市緑町5-7-27
工場:〒344-0063 埼玉県春日部市緑町4-4-57 他
連絡先 TEL:048-731-1166
創立 昭和45年 3月
資本金 3,000万円
免許登録 建築工事業
 埼玉県知事許可
 (特一3)第56845号
一級建築士事務所登録
 埼玉県知事登録(6)第6415号
宅地建物取引業者
 埼玉県知事登録(4)第21547号
業務内容 注文住宅・設計事務所・増改築・リフォーム・店舗・不動産・損害保険
資格 1級建築士
1級施工管理技士
2級建築士
宅地建物取引士
ファイナンシャルプランナー
インテリアコーディネーター
住宅ローンアドバイザー
埼玉県被災建築物耐久危険度判定士
福祉住環境コーディネーター
耐震診断士
ホームインスペクター
木づかいコーディネーター
既存住宅現況調査技術者
暮らし省エネマイスター
住宅外皮マイスター
加盟団体 社団法人 埼玉建築士会
株式会社住宅保証機構
社団法人 埼玉県宅地建物取引協会
日本ファイナンシャル・プランナーズ協会
日本木造住宅耐震補強事業者協同組合
やすらぎ協議会
新住協
パッシブハウス・ジャパン
受賞歴 リクシルメンバーズコンテスト2021 敢闘賞
リクシルメンバーズコンテスト2022 エコロジー賞
リクシルメンバーズコンテスト2023 エコロジー賞
ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー2022 特別優秀賞
ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー2023 特別優秀賞
2023年 埼玉県住まいづくり協議会 環境住宅賞 奨励賞
リクシルメンバーズコンテスト2024 ベストエコロジー賞・地域特別賞
ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー2024 特別優秀賞
ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー2024 省エネ住宅優良企業賞

ZEH普及目標と実績管理番号:113900194

2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年 2025年
実績 ZEH普及目標
10% 9% 17% 50% 63% 63% 90% 100% 100% 85%
沿革 昭和45年3月 小玉工務店創立
昭和57年7月 新社屋設立
昭和61年8月 旧庄和町に資材置場設立
平成 1年5月 春日部市緑町に資材置場設立
平成 6年9月 株式会社小玉工務店設立
平成 8年5月 株式会社小玉工務店
一級建築士事務所 免許取得
平成10年5月 株式会社小玉工務店を
株式会社コダマホームに社名変更
本社を春日部市緑町5丁目に移転
3階建展示場を設立
平成11年1月 株式会社小玉工務店一級建築士
事務所をコダマ設計一級建築士
事務所に登録変更
平成18年8月 特定建設業取得
アクセス
デコ活ロゴ

宣言①:製品、サービス、取扱展開を通じてデコ活を後押しします!

宣言②:生活・仕事の中で、デコ活を実践します!

コダマホームでは高断熱、高気密、高耐震、制振工法、高耐久な「高性能」に特化し住宅づくりを行なっております。
住宅づくりの基本から新技術や国策に対応するための研修会の開催、参加、情報交換を常に行い技術や知識の取得、向上に努めています。
ZEH水準をはるかに上回る住宅全館空調の導入(太陽光等)を利用した設計手法、光熱費シミュレーション、性能値の計算、また地域の気候風土や家族構成に応じた最適の「高性能住宅」を提案していくことで脱炭素社会の早期実現、地域密着で安心安全、幸せ、豊かな暮らしをお届けすることにて「デコ活」を推進してまいります。

【GX への協力表明】
建築プランナー株式会社は、GX推進戦略において掲げられている以下|からVの「国による投資促進策の基本原則」を理解し、脱炭素成長型経済構造移行推進対策費補助金(脱炭素志向型住宅の導入支援事業)における事業者の登録に伴い、以下の (ア) から (エ)の必須事項並びに(オ) 及び (カ) の任意事項のうち、チェックした項目について表明する。

I,資金調達手法を含め、 企業が経営革新にコミットすることを大前提として、技術の革新性や事業の性質等により、 民間企業のみでは投資判断が真に困難な事業を対象とすること
II.産業競争力強化・経済成長及び排出削減のいずれの実現にも貢献するものであり、その市場規模・削減規模の大きさや、 GX達成に不可欠な国内供給の必要性等を的に勘案して優先順位を付け、当該優先順位の高いものから支援すること
III,企業投資・需要側の行動を変えていく仕組みにつながる規制・制度面の措置と一体的に講ずること
IV.国内の人的・物的投資拡大につながるもの(資源循環や、内需のみの市場など、国内経済での価値の循環を促す投資も含む。)を対象とし、海外に閉じる設備投資など国内排出削減に効かない事業や、クレジットなど目標達成にしか効果が無い事業は、支援対象外とすること

(ア)総合 温室効果ガスの排出削減のための以下の取組を実施することを表明します。
・自社の省エネ/再エネ目標の策定・設備更新時の省エネ設備の選択による省CO2化。再エネの導入 (グリーン電力の購入含む) による省CO2化
(イ)省エネ住宅の普及 省エネ住宅の普及のための以下の取組を実施することを表明します。 (必須) ・2030年に向けて、 ZEH 基準の水準の省エネ性能を満たす住宅の供給割合を増加させます。
(ウ)温室効果ガス排出削減に資する製品等におけるコスト競争力の向上や国内企業の海外進出等 省エネ性能の高い製品等の積極的な採用
(エ) 働き方改革の推進等 働き方改革の推進等、 必要な人材の確保に向けた取組を進めることを表明します。
(オ)デコ活宣言等・省エネ住宅の普及によりデコ活を後押しします
・生活・仕事の中でエアコンの使用時間を減らすデコ活を実践します
(カ) GX 率先実行宣 GX 市場創造に向け、 GX 製品やサービスの社会実装を促進するため、「GX 率先実行宣言」を行います。
CONTACT

CONTACT

お問い合わせ

REQUEST

REQUEST

資料請求

LINE

LINE

LINE無料相談

MODEL HOUSE

MODEL HOUSE

モデルハウス

お電話でのお問い合わせ